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BullionVault

史上最大のバブル崩壊 アベノミクス・ショック



1兆ドル規模の米レバレッジドローン、市場の運命握る日本の銀行リーマンショック発生直前と同様の兆候…CDO復活、日本の銀行に甚大な打撃の懸念
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日銀が国債を買い占める金融抑圧により、日本の銀行は利ざやを求めて米国の社債や社債を担保にした証券化商品を買ってきました。
そして、これに呼応して、米国企業は主に社債発行による資金調達で自社株買いをおこなってきました。
これが米国株バブルを発生させました。
日銀は、このように米国の社債買いを誘引することで、ドル円安を誘導しました。
国民の労働によって積み上げてきた通貨価値を切り下げることにより、輸出企業の帳簿上の為替利益を上昇さえ、みせかけの刹那の景気をアベノミクスは演出してきました。
景気は支持率を得る手段にすぎません。安倍総理とその仲間たちの本当の目的は、憲法を改正して、日本を中国や朝鮮と戦争できる国家にすることです。
朝鮮や中国が今後、数十年の間に日本に戦争を仕掛けてくる可能性は限りなくゼロに近いです。
その一方で、地震の活動期にはいった日本で大規模災害の発生する可能性は急上昇しています。
米国の機嫌取りのために、無力化しつつあるステルスやイージスに大金を使う余裕があれば、災害救助に金を使うべきです。
自衛隊に使う金を少しでも消防に回せば、強力な緊急消防援助隊がつくれます。武器は異常に高いのです。自衛隊の災害救助はCPが悪すぎます。

米企業の成長はすでにピークアウトしています。
贅沢好きな、米国民は貯蓄をせず、消費をおこなっています。そのため設備投資が期待できません。
米国社債バブルが崩壊すれば、世界中から米企業への投資はもはや望めません。同時にドルも売られます。
結果、生産性ののびが見込めません。
また、米企業は、減税と財政出動で一時的に上昇した利益を今後は吐き出すことになります。
さらに、アップルやFBに象徴される米国の主力情報産業である虚業は今後、コモデティティ化が避けられず、中国を中心とした新興国とのCP競争で敗北することが必至です。製造業が弱い米実体経済は脆弱です。米中貿易戦争は米企業の利下げ押し下げの主因ではありません。
米企業の利益成長の限界が顕著になれば、米社債は売られはじめます。
パニックになって、日本の銀行がわれさきに売り始めると、レバレッジドローン市場やジャンク債市場に発生している米社債バブルがはじけます。
そうなれば、自社株買い頼みの米国株バブルは弾けます。
米国経済のシェアは世界経済全体の5分の1程度ですが、米国株の市場規模は世界の株式市場の半分です。
米国株バブルが弾ければ、世界の株式市場すべてが売られます。
もちろん、不動産も売られます。
一時的にリスクオフで円債や米国債が買われますが、最終的には売られます。
円やドルやキャリトレードの巻き戻しで一時的に上昇しますが、これも最終的には売られます。
今回の危機の本丸が米国と日本だからです。
これから、買えるのは金ぐらいでしょう。ただし、金鉱株はノイズが多く危険でしょう。
金資産はなるべく混じりけのないものが投資に最適です。
利便性から金ETFがいいですが、少しずつリスクが大きくなっていくので、ある段階で現物金に換金する必要があるかもしれません。
トランプは米国株バブル崩壊を阻止するために、米社債市場の中心である債務過剰のシェール企業を救うために、イランへの武力行使をちらつかせて、原油価格を上昇させようとする可能性があります。
人類史上最大のバブルは人々の強欲によって生み出されました。様々な要因が合わさってできたものですが、バブルが弾けると人々はわかりやすい戦犯を求めます。
アベノミクスがそのスケープゴートになる可能性は高いと思います。


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[ 2019/01/04 04:44 ] 経済全般 | TB(0) | CM(0)
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