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HSBCのクレジットロボットは弱気、下落相場の確率84%と予測。2020年代はスタグフレーションの時代


HSBCのクレジットロボットは弱気、下落相場の確率84%と予測
リーマン・ショック後、米国の非金融企業は、約3.6兆ドルの米国株式を買い越しています。
そのメインは自己株式取得、すわわち自社株買いです。
その他の主体である家計や年金基金、海外部門(ETFや投資信託経由を含む)は、約1.4兆ドル売り越しです。
つまり、米国の株式市場では、米国企業が唯一の株式の買い手になっています。
どっちの料理しよう??② 債券と株式、どっちがバブル?

リーマンショック後の米企業の収益は横ばいで今後、確実な悪化が予想されています。
収益やその予想は、下方修正が続いています。
アナリストの翌年の増益率見通しは、前年の1月以降しばらくはほとんど変化せず、前年の10月あたりから本格的な修正が始まる傾向があります。
過去の経験則が示唆する、年後半の「米企業業績悪化→株安」

株式市場の拡大スピードは、実体経済の拡大スピードよりも遥かに速く、最近の株価の上昇は、実体経済の成長ではありません。リーマンショック後、企業収益はほとんど成長していませんが、株価は4倍近く上昇しています。
その米株式市場バブルを支えているのは、低金利環境下で行われた社債などの企業の借り入れでファイナンスされた自社株買いです。
その社債ですが、投資適格社債市場の規模は、リーマン・ショック前の2.8倍の6.4兆ドルに膨らんでいます。また、その投資適格社債の半分超が最低格付けであるトリプルBBB格になって非常に危険な状態です。
90年以降、過去6回のクレジット弱気相場のうち5回を正確に予測したというHSBCのAIは、米社債市場が1年以内に弱気相場に陥る確率が84%あると判断しています。
米社債バブルが崩壊すれば、米株バブルも終了します。
個人所得のうち資産所得が3割といういびつな構造の米家計の消費も終了します。
今米国の個人消費は好調ですが、過去、リセッション直前に個人消費マインドが強気なのは経験則上明らかです。
個人はいつでも最後に取り残されます。
GDPの7割以上を占める米個人消費が鈍化すれば、米国はリセッション入りします。
株バブルが弾ければドルも売られるでしょう。
米株バブルが弾ければ、日本株も終了です。個々の企業の収益など関係ないです。下げる局面ではインデックス投資家がもっと大きな被害を受けるでしょう。日本株が暴落すれば、アベノミクスの失敗が顕著となり、安倍政権も終了です。
不況下でも、人口動態、通貨戦争、ドル安、原油高で米国のインフレ率は上昇していくでしょう。
リセッション、株安、ドル安、インフレ率上昇で、金も本格的に上昇していくでしょう。その頃は名目金利が上昇しても、金価格との相関は切れているでしょう。
スタグフレーションの時代である2020年代はすぐそこです。






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[ 2019/09/20 14:38 ] その他 | TB(0) | CM(0)
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