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アメリカがウクライナでクーデターを起こした本当の理由


人間の脳みそはカーネマンのいうシステム1によって断片的な情報を組み合わせて因果関係のストーリーを作り上げます。そのストーリーからの演繹によって、知り得ないことを推測しようとします。
それは生存に適した能力といえますが、間違った判断に飛びつく危険もあり両刃の剣です。
陰謀論に簡単に飛びつくのは問題ですが、かといって自分の常識から外れた陰謀史観を正常化バイアスによって全否定する思考停止も問題があります。そういう批判的思考(システム2)がなければ、支配者に自分の都合のいいように情報を簡単に脳に刷り込まれ、洗脳されることになります。
以下はひとつの陰謀史観のストーリーです。
ウクライナ情勢これまでのまとめ
ウクライナといえば、昔からユダヤ民族とスラブ民族が争っていた地域であります。
ロシアとウクライナのユダヤ人の悲史
今現在も地政学的に重要な地です。
ロシアの安全保障にとって重要な国のランキングをつけるとすれば、1ウクライナ、2グルジア、3シリアでしょう。パイプラインやシーレーンといった補給線が通るところだからです。
冷戦が終了する際に、ソ連側が提示した条件は、ウクライナやグルジアをNATOに加入させないことだといわれています。
冷戦終了後、欧米ユダヤ資本家の傀儡だったエリツィンはゴルバチョフをクーデターで追放してロシアを乗っ取ります。これにより、豊富なロシアの天然資源はオリガルヒと呼ばれる少数のユダヤ資本家に独占されることになりました。国営企業は民営化によって二束三文でユダヤ資本のハイエナに買占められることになります。
このオリガルヒを資源ナショナリズムで追放し、ロシア国民に取り戻したのがプーチンでした。
ここからプーチンと欧米ユダヤ資本の戦いが始まります。
チェチェン紛争でイスラム過激派を支援していたのは、ユダヤ資本家やそれと利害を共通するサウド家だといわれています。
また、ロシアを囲い込むために東欧ミサイル防衛構想を打ち出して、ロシアと目の先のポーランドにミサイルを設置することでロシアを挑発しました。
さらに、カラー革命によって元ソ連のCIS諸国で政変を引き起こし、親米政権を樹立させました。
それでもプーチンは我慢して自国の経済成長を重視して、市場経済を導入していきます。
しかし、プーチンもグルジア、シリアまではプーチンは我慢していたのですが、さすがにウクライナでは堪忍袋の緒が切れたようです。
ウクライナ危機以降、プーチンは反米、ドル体制姿勢を明確するようになりました。ゴルバチョフが指摘するように冷戦の時に逆戻りです。習近平とは月に何度も会うようになり中国との同盟を強化するようになりました。
ユダヤ資本家にとって重要なのはドルの価値です。原油やアメリカという国はそれを守るための道具にすぎません。
ウクライナ危機はドルインデックスが底を抜けそうになるタイミングで行われました。今までユーロの買いを推奨していたGSが売り予想に転換しました。ジム・オニールもユーロが売りだと発言するようになります。
GSの予想はこれから仕掛けるぞという合図です。GSのアナリストやストラテジストの予想はマペット(腹話術)で実際はその反対売買しているとかいわれていますが、最近ではそうでもないようです。それは同じロスチャイルド系のクレディ・スイスの役割のような気がします。以前からそういう推測をしていましたが、昨日、タレブがツィッターでその推測を裏付けるような発言をしていました。
ギリシャ危機が落ち着いてファンダメンタルズに沿って上昇トレンドを描いていたユーロですが、ウクライナ危機を機に再び売られるようになります。
そもそもアメリカとユーロ圏は経済規模がほぼ同じで基軸通貨争いのライバルでもあります。
もっとも、マネタリーベース比、財政、経常収支、インフレ率、公的保有金、通貨圏の伸び代、経済成長の伸び代など、通貨のファダメンタルズでみた場合、アメリカはユーロになにひとつまさるものがありません。
しかし、ウクライナ情勢で地政学リスクを高め、安全保障と引き換えに渋る欧州にロシア制裁をさせることで経済を疲弊させてユーロ安に誘導することに成功しています。
親ロシア政権の時代は、他のCIS諸国同様、ウクライナも公的保有金を増やしていました。しかし、クーデターによって新米政権が誕生してあとは、その公的保有金も激減しているようです。
Ukraine Admits Its Gold Is Gone: "There Is Almost No Gold Left In The Central Bank Vault"
そのほとんどが米国に運ばれたようですが、米国内の金不足は深刻なようです。ドイツへの返還はロビー活動や圧力で封じたようですが、先物市場の現引きへの対応が厳しいようです。
もっとも、すべてユダヤ資本家の思うようにはいっていないようです。
メルケルは対ロシア制裁に再び消極的になってきました。APECでのオバマと習近平の10時間にはおよびませんが、G20ではプーチンと3時間以上対話したようです。オバマと習近平の会談は二人きりというわけでもなくさすがに通訳が1人ずつついたそうですが、プーチンはドイツ語、メルケルはロシア語がOKですからこの二人は通訳を介せずコミュニケーションすることが可能で、ツーカーともいえます。これによってドイツ経済は回復の兆しが見えてきました。ユーロのエンジンであるドイツの景気さえ正常運転に戻れば、いくらドラギが「ドルを守るためになんでもする」といっても、ユーロ売りもおさまってくると思います。
グルジアでは、親露的な首相が、親米的な国防相を解任し親露派と親米派の連立政権が崩壊して純粋な親露派政権が誕生しています。ロシアとしてもカラー革命で奪われた安全保障上重要なグルジアを取り戻せたことになります。もちろんウクライナ同様、グルジア国民にとっても新米政権よりも親露派政権のほうが、隣国であり経済的依存度も高いので、経済的、安全保障的利益を得られます。
ウクライナに関しても経済的に豊かな東部ウクライナの親露派が軍事的には優勢です。
オバマは中南海の長い夜で習近平との関係を劇的に改善したと思います。
下記の加藤嘉一氏の記事は小説のような臨場感があって大変面白いので必見です。
習近平とオバマは中南海で何を語っていたのか 3つのシーンから検証する中国民主化の行方
しかし、オバマはプーチンとは対立姿勢を崩していません。
ユダヤ資本家やイスラエルと対立したことで、ユダヤ資本が支配するメディアからレームダックと揶揄されてメディアコントロールによって選挙に大敗したオバマですが、選挙が終わったからもう失うものはないはずです。
オバマは自分の任期の間にイランの核問題を解決して歴史に名前を残したいはずです。
11月24日の期限までにイラン核問題が解決するためにはロシアの協力が必要です。
オバマとプーチンの和解は全世界のパラダイムを転換させるだけの力があります。
もっともイランが自由経済市場に復活するため、原油が供給過剰になって原油安になる可能性はあります。
11月末は重要イベントが重なっており、市場のボラが大きくなる危険があります。
OPECではサウジ&その従属国である湾岸諸国と、その他の加盟国との対立が激しくなるでしょう。可能性は低いですが、オバマのイランへの接近の報復としてサウジが大幅な減産をしてくることも考えられます。
また、スイスの公的保有金に関する国民投票があります。市場コンセンサスは否決されるということになっていますが、賛成される可能性が高いという情報も結構あります。
もしこの国民投票が賛成されれば、その勝利を今現在の金市場はほとんど織り込んでいないので金価格は短期に大幅に上昇し、ドルに売り圧力をかけることになると思います。
また、11月末はヘッジファンドの決算です。感謝祭で今年の売買は終わりでユダヤ資本家たちは長いバカンスにはいります。そのため今年の売買を手仕舞いするために巻き戻しが大きくなる可能性があります。今年大きく売られていたものは買い戻され、今年大きく買われていたものは売られる危険があります。
感謝祭の翌日のブラック・フライデーも重要です。このホリデー商戦の出だしが低調だと報道されれば、アメリカ経済の弱さが再確認されることとなって年末に株バブルがはじける可能性もあります。
プーチンを怒らせ大胆にする

A NEW STYLE WAR 浜田省吾


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[ 2014/11/19 13:19 ] おすすめ | TB(0) | CM(0)
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