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ドラギ&黒田、口先介入?


最近のドル安に反撃すべく、ドル防衛隊であるドラギ&黒田が反撃にでてきました。
ドラギは、「われわれは買い入れプログラムを発表通り完全実施する見通しで、どのような場合でもインフレ動向に持続的な調整が見られるまで続ける」と述べて、量的緩和の早期打ち止め観察に釘をさしました。
これによりユーロ高、ドル安にブレーキがかかりました。
さらに翌日、黒田総裁が「物価の基調が変化し、(物価)2%の実現に必要となればちゅうちょなく調整を行う」と述べて、追加緩和をにおわせてみましたが、これには、市場はほとんど反応しませんでした。
インフレターゲットのコミットメントを反古したことで、黒田総裁のアナウンスメント効果には、翳りがみえはじたようです。
もっとも、奥の手として、複数の関係筋の話として、「日銀の追加緩和は付利引き下げ含むあらゆる手段を排除せず」といううわさを流布したことが奏効して、円売りドル高の流れを作り出すことに成功しています。
同じタイミングでスイスも介入しきたのか、フランが対ドル、対フランで急に売られています。スイスもアメリカ同様に、卸売物価指数が大幅に低下しており、景気減速を食い止めるために、刹那の効果を求めて、自国通貨切り下げの通貨戦争に参加しているようです。
この一連のドルの反撃により、最近買われていた金や資源国通貨、上海株などが売られています。
ただ、原油は高値をキープしています。
ここで追い打ちをかけてギリシャネタのニュースも流れてきていますが、これにはさすがに反応薄手ユーロ安はストップがかかっています。
ドイツ債の金利急騰も落ち着いたようですが、QEによる流動性の低下によって、価格変動リスクは今後も残ったままです。
米国景気は、いまは利上げするほども強くはないが、緩やかに回復しており、リセッションまでは陥っていないという楽観論(ゴルディロックス経済)をコンセンサスにして、投機筋は株を買っていますが、このただでさえ強引な筋書きも(株価の上昇率を肯定できるだけの経済成長率もないし、企業業績の伸びもない)、さらに景気が悪化すれば説得力を完全に失います。
金もドルも株も、ここ最近続いていたレンジの膠着状態から、ボラティリティの高い相場にかわりつつあるのかもしれません。
一つの景気指標や、要人の発言、地政学的事件などで、相場が乱高下するおそれがたかまってきました。
それでも、基本は、米経済は下向きなので、利上げ延期、ドル売り、金買いというのがメインシナリオになると思います。
ドル安、金利低下は、日欧米の株式市場に、目先、追い風になっているようですが、基本は米国の利上げ延期、ドル売りは、リスクオフシナリオですから、中長期には、売り材料になると思います。


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[ 2015/05/15 20:49 ] 要人発言 | TB(0) | CM(0)
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